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保有銘柄の見直し
わが家ではコストが高いとされる(その代わりハイリターンが期待される)アクティブファンドをいくつか保有しています。
しかし、更なる長期運用を見据え、コストの低いインデックスファンドへの投資比率を上げようと検討中です。
投資信託にかかるコスト
まず、投資信託にかかるコストは、主に購入時手数料、信託報酬、信託財産留保額の3つがあります。
購入時手数料…投資信託を買い付ける際に発生する手数料。
信託報酬…投資信託を保有し続ける限り、毎日差し引かれる費用。
運用会社や販売会社、信託銀行へ支払われます。
信託財産留保額…投資信託を手放す際に支払う手数料。後ほど詳しく。
買い付けの際に気になるコスト
私が買い付ける際に一番気にしているのは投資家にとっては毎日のコストとして発生する信託報酬です。
マイルールとしては、2%を超えるものは購入対象外にしています。信託報酬が1%台のファンドでもハイパフォーマンスを上げているものがあるからです。
2%以上の信託報酬で、更に良いパフォーマンスのものもあると思いますが、現状、保有しているファンドに満足しています。
購入時手数料は、当然かかるものとして、あまり気にしていません。
購入時手数料がかからないノーロードファンドもありますが
やはり信託報酬を優先的に見ています。
信託財産留保額とは?
では3つ目のコスト、信託財産留保額についてです。
信託財産留保額とは、投資信託を解約する際に投資家が支払う費用を意味します。
これは「投資信託を保有し続ける投資家」に迷惑がかからないようにするための費用で、投資信託ごとに決まっています。
(中略)手数料のように運用会社や販売会社の収益にはなりません。
投資信託が解約した顧客に代金を支払うために資産の売却が必要であるため、売却には手数料がかかります。
つまり、信託財産留保額は「解約することによって発生する手数料」なので、解約する投資家に負担してもらう仕組みになっているのです。
信託財産留保額は、ファンドの安易な解約を防ぐためのシステムだと言えますね。
引用元:【お金のトリセツ】 信託財産留保額とは何のコスト?「あり」「なし」の違いと用語の意味
https://live-publishing.jp/finance/?p=24800
ひとつのファンドに複数の投資家が投資しますよね。
でも途中で「ごめん、このファンド手放すことになっちゃった!私の分の資産、返してね!」という人が出てきたら、ファンドの資産を売却するための手数料が発生します。
この手数料を、商品を手放す投資家自身が信託財産留保額として支払うシステムになっているのです。
買う時にも売る時にも手数料が発生するって、やっぱりコストかかるんだな〜って思いますよね。
でも、最近はこれらのコストがかからない投資信託も増えていて人気を集めているそうです。
保有する投資信託の信託財産留保額を確認
現在わが家で保有している投信の数
内訳は以下の通りです。
アクティブファンド…7本
インデックスファンド…8本
このうち、信託財産留保額が設定されていたのは、アクティブファンドの中の2本だけでした。
なんと、投信15本中、13本は信託財産留保額がかからないのです!
信託財産留保額が発生しないということは…
信託財産留保額が発生しないのであれば、利益が十分に出ている間に売却しようという心理になります。利益が出ていて、売却手数料がないとなれば短期保有であっても、一旦利確してしまおう、ということです。売却手数料が発生しないということは投資家にとってはかなりのメリットと言えるでしょう。
(⚠️注意⚠️販売会社によっては別途手数料が発生する場合もあるようです。)
この点に注目してわが家では、信託財産留保額のない投信を手放す検討しているのです。
信託財産留保額が設定されている投信について
保有している投信の中で、2つは信託財産留保額が設定されていると前述しました。
ちょうど先日別記事にした、以下の2つです。


これらはアクティブファンドであるため、信託報酬はインデックスファンドよりは高いのです。しかしパフォーマンスよく、スターレートも高いので今後もしばらく保有するつもりです。
まとめ
資産運用には何かとコストが発生します。必要経費ではあるものの、コストはなるべく抑え、利益を最大にしたいものですよね。購入時には売却時のことも考えて商品を選ぶことも大事です。
一方で、長く持ちたい商品には多少コストをかけても良いかなという思いがあっても良いと思います。自分の状況や嗜好にも合わせて、ベストな商品を選びたいですね。