信託財産留保額,投資信託,長期保有

Contents

1 保有銘柄の見直し
2 投資信託にかかるコスト
- 2.1 買い付けの際に気になるコスト
- 2.2 信託財産留保額とは？
3 保有する投資信託の信託財産留保額を確認
4 まとめ

保有銘柄の見直し

わが家ではコストが高いとされる（その代わりハイリターンが期待される）アクティブファンドをいくつか保有しています。

しかし、更なる長期運用を見据え、コストの低いインデックスファンドへの投資比率を上げようと検討中です。

投資信託にかかるコスト

まず、投資信託にかかるコストは、主に購入時手数料、信託報酬、信託財産留保額の３つがあります。

投資信託にかかる費用

購入時手数料…投資信託を買い付ける際に発生する手数料。

信託報酬…投資信託を保有し続ける限り、毎日差し引かれる費用。

　　　　　運用会社や販売会社、信託銀行へ支払われます。

信託財産留保額…投資信託を手放す際に支払う手数料。後ほど詳しく。

買い付けの際に気になるコスト

私が買い付ける際に一番気にしているのは投資家にとっては毎日のコストとして発生する信託報酬です。

マイルールとしては、2%を超えるものは購入対象外にしています。信託報酬が1％台のファンドでもハイパフォーマンスを上げているものがあるからです。

2%以上の信託報酬で、更に良いパフォーマンスのものもあると思いますが、現状、保有しているファンドに満足しています。

購入時手数料は、当然かかるものとして、あまり気にしていません。

購入時手数料がかからないノーロードファンドもありますが

やはり信託報酬を優先的に見ています。

信託財産留保額とは？

では３つ目のコスト、信託財産留保額についてです。

信託財産留保額とは、投資信託を解約する際に投資家が支払う費用を意味します。
これは「投資信託を保有し続ける投資家」に迷惑がかからないようにするための費用で、投資信託ごとに決まっています。
（中略）手数料のように運用会社や販売会社の収益にはなりません。
投資信託が解約した顧客に代金を支払うために資産の売却が必要であるため、売却には手数料がかかります。
つまり、信託財産留保額は「解約することによって発生する手数料」なので、解約する投資家に負担してもらう仕組みになっているのです。
信託財産留保額は、ファンドの安易な解約を防ぐためのシステムだと言えますね。
引用元：【お金のトリセツ】信託財産留保額とは何のコスト？「あり」「なし」の違いと用語の意味
https://live-publishing.jp/finance/?p=24800

ひとつのファンドに複数の投資家が投資しますよね。

でも途中で「ごめん、このファンド手放すことになっちゃった！私の分の資産、返してね！」という人が出てきたら、ファンドの資産を売却するための手数料が発生します。

この手数料を、商品を手放す投資家自身が信託財産留保額として支払うシステムになっているのです。

買う時にも売る時にも手数料が発生するって、やっぱりコストかかるんだな〜って思いますよね。

でも、最近はこれらのコストがかからない投資信託も増えていて人気を集めているそうです。